WEKO3
アイテム
部分回路間の量子テレポーテーションを利用したNNA回路設計手法
https://ipsj.ixsq.nii.ac.jp/records/228840
https://ipsj.ixsq.nii.ac.jp/records/228840405af95c-bd60-4b5e-b810-260c2aa4b6a9
名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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![]()
2025年10月31日からダウンロード可能です。
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Copyright (c) 2023 by the Information Processing Society of Japan
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非会員:¥660, IPSJ:学会員:¥330, SLDM:会員:¥0, DLIB:会員:¥0 |
Item type | SIG Technical Reports(1) | |||||||||
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公開日 | 2023-10-31 | |||||||||
タイトル | ||||||||||
タイトル | 部分回路間の量子テレポーテーションを利用したNNA回路設計手法 | |||||||||
言語 | ||||||||||
言語 | jpn | |||||||||
キーワード | ||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||
主題 | ポスター | |||||||||
資源タイプ | ||||||||||
資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_18gh | |||||||||
資源タイプ | technical report | |||||||||
著者所属 | ||||||||||
立命館大学大学院情報理工学研究科 | ||||||||||
著者所属 | ||||||||||
立命館大学大学院情報理工学研究科 | ||||||||||
著者所属(英) | ||||||||||
en | ||||||||||
Graduate School of Information Science and Engineering, Ritsumeikan University | ||||||||||
著者所属(英) | ||||||||||
en | ||||||||||
Graduate School of Information Science and Engineering, Ritsumeikan University | ||||||||||
著者名 |
石井, 創
× 石井, 創
× 山下, 茂
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論文抄録 | ||||||||||
内容記述タイプ | Other | |||||||||
内容記述 | 量子計算機で演算を行うためには,量子回路を Nearest Neighbor Architecture 制約を満たした回路(以下,NNA 回路と呼ぶ)に変形する必要がある.NNA 回路への変形において,SWAP ゲートに加えて量子テレポーテーションを用いる手法が提案されている.量子テレポーテーションは,補助量子ビットのペアを輸送路のように用いて,量子ビットを一定のコストで離れた場所へ転送することができる.それにより,量子ビットを離れた場所へ移動する際に,追加する量子ゲートの数を削減することができる.しかしこの手法では,補助量子ビットのペア間の距離は考慮されておらず,他の量子ビットが動く際に,副次的に補助量子ビットも動くことを想定している.そのため,補助量子ビット同士が離れないことがあり,量子テレポーテーションの実行回数が少なくなっている.本研究では,量子回路を複数の回路に分割する.そのうえで,分割した量子回路同士で量子テレポーテーションを実行することを提案する.これにより,量子テレポーテーションの実行回数を増やし,量子回路の段数を削減する. | |||||||||
書誌レコードID | ||||||||||
収録物識別子タイプ | NCID | |||||||||
収録物識別子 | AA11451459 | |||||||||
書誌情報 |
研究報告システムとLSIの設計技術(SLDM) 巻 2023-SLDM-203, 号 5, p. 1-3, 発行日 2023-10-31 |
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ISSN | ||||||||||
収録物識別子タイプ | ISSN | |||||||||
収録物識別子 | 2188-8639 | |||||||||
Notice | ||||||||||
SIG Technical Reports are nonrefereed and hence may later appear in any journals, conferences, symposia, etc. | ||||||||||
出版者 | ||||||||||
言語 | ja | |||||||||
出版者 | 情報処理学会 |