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アイテム
NFSサーバとクライアントごとのディレクトリの共有関係の重みづけによるアラートの選出と通知件数の削減
https://ipsj.ixsq.nii.ac.jp/records/240068
https://ipsj.ixsq.nii.ac.jp/records/240068b4448364-89eb-4c7e-92d3-1e5258f44386
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
|---|---|---|
IPSJ-DPSWS20240002.pdf (2.3 MB)
2026年10月23日からダウンロード可能です。
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Copyright (c) 2024 by the Information Processing Society of Japan
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| 非会員：¥660, IPSJ:学会員：¥330, DPS:会員：¥0, DLIB:会員：¥0 | ||
| Item type | Symposium(1) | |||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 公開日 | 2024-10-23 | |||||||||
| タイトル | ||||||||||
| タイトル | NFSサーバとクライアントごとのディレクトリの共有関係の重みづけによるアラートの選出と通知件数の削減 | |||||||||
| 言語 | ||||||||||
| 言語 | jpn | |||||||||
| キーワード | ||||||||||
| 主題Scheme | Other | |||||||||
| 主題 | アラート通知件数の削減 | |||||||||
| 資源タイプ | ||||||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_5794 | |||||||||
| 資源タイプ | conference paper | |||||||||
| 著者所属 | ||||||||||
| 東京工科大学 | ||||||||||
| 著者所属 | ||||||||||
| 東京工科大学 | ||||||||||
| 著者名 |
平尾, 真斗
× 平尾, 真斗
× 串田, 高幸
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| 論文抄録 | ||||||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||||||
| 内容記述 | 障害発生時に複数の監視対象から同じアラートが発生する場合がある．例えば，NFS サーバとクライアントを用いたシステムで NFS サーバのディスク使用率が閾値を超えた際，ディレクトリを共有しているクライアント側でも同じアラートが発生する．課題は，システム障害の発生時に同一の監視条件から複数のアラートが発生することである．通知されたアラートが重複すると管理者は原因箇所の切り分けができない．本稿では，監視対象を構成する NFS サーバとクライアントのディレクトリの共有関係を取得し，その値を元に重みをつける．その後，重みの中で最大の値を取る対象を選出する．複数のアラートの中から，重みが最大の値を取る箇所のアラートのみを通知するソフトウェアを提案する．評価実験では，障害のシナリオを再現し，アラートを通知する．その際に，アラートの通知件数と重要なアラート，関連するアラートが通知された件数を提案のソフトウェアがない場合とある場合で比較する．実験で使用する障害は NFS サーバが配置されている VM のディスク使用率の増加とした．VM の台数を 4 台，6 台，9 台と増やし，3 回に分けてアラートを通知する実験を行障害発生時に複数の監視対象から同じアラートが発生する場合がある．例えば，NFS サーバとクライアントを用いたシステムで NFS サーバのディスク使用率が閾値を超えた際，ディレクトリを共有しているクライアント側でも同じアラートが発生する．課題は，システム障害の発生時に同一の監視条件から複数のアラートが発生することである．通知されたアラートが重複すると管理者は原因箇所の切り分けができない．本稿では，監視対象を構成する NFS サーバとクライアントのディレクトリの共有関係を取得し，その値を元に重みをつける．その後，重みの中で最大の値を取る対象を選出し障害発生時に通知されるアラート通知を限定する．評価実験では，障害のシナリオを再現し，アラートを通知する．その際に，アラートの通知件数と重要なアラート，関連するアラートが通知された件数を提案のソフトウェアがない場合とある場合で比較する．実験で使用する障害は NFS サーバが配置されている VM のディスク使用率の増加とした．VM の台数を 4 台，6 台，9 台と増やし，3 回に分けてアラートを通知する実験を行う．比較の結果，監視対象である VM が 9 台の時，通知された件数が，提案ソフトウェアの場合 1 件，用いない場合 9 件となり，通知件数を約 88%削減できた．また，重大なアラートの通知件数は提案のソフトウェアを用いる場合と用いない場合でともに 1 件となったが，関連するアラートの通知件数は提案ソフトウェアを用いる場合 0 件で，用いない場合 8 件となり，障害の発生箇所を特定しやすいアラートに限定できた． | |||||||||
| 書誌情報 |
第32回マルチメディア通信と分散処理ワークショップ論文集 p. 8-15, 発行日 2024-10-23 |
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| 出版者 | ||||||||||
| 言語 | ja | |||||||||
| 出版者 | 情報処理学会 | |||||||||
