| Item type |
SIG Technical Reports(1) |
| 公開日 |
2024-02-29 |
| タイトル |
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タイトル |
人口分布の偏りと変動を考慮した学校区決定手法 |
| 言語 |
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言語 |
jpn |
| 資源タイプ |
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資源タイプ識別子 |
http://purl.org/coar/resource_type/c_18gh |
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資源タイプ |
technical report |
| 著者所属 |
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奈良先端科学技術大学院大学 |
| 著者所属 |
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西日本電信電話株式会社 |
| 著者所属 |
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奈良先端科学技術大学院大学 |
| 著者所属 |
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奈良先端科学技術大学院大学 |
| 著者所属(英) |
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en |
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Nara Institute of Science and Technology |
| 著者所属(英) |
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en |
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Nippon Telegraph and Telephone West Corporation |
| 著者所属(英) |
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en |
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Nara Institute of Science and Technology |
| 著者所属(英) |
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en |
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Nara Institute of Science and Technology |
| 著者名 |
中村, 翼
清水, 仁
諏訪, 博彦
安本, 慶一
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| 論文抄録 |
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内容記述タイプ |
Other |
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内容記述 |
校区は，一般的には町丁目単位で割当されるが，町丁目のどの位置からの距離を使用するかによって，通学距離が最短となる学校が変化する．仮に，町丁目の地理的中心からの距離を使用した場合，人口分布の偏りによっては，各個人の通学距離が最短とならない．また，通学者の人口分布の偏りは年々変化するため，ある年度の分布に基づいて校区を決定しても，次年度以降も最短距離となる保証はない．適切な校区を設定するためには，各町丁目における人口の偏りや変動を考慮する必要がある．そこで本研究では，人口分布の偏りを考慮するために，個人ごとに最短距離となる学校を選択した後に町丁目ごとに多数決で校区を決定する多数決法と，町丁目単位での学校割当や学校定員などの制約を満たしつつ全児童の通学距離を最短とする最短距離法を提案する．提案手法の有効性を評価するために，現在の校区割，地理的情報に基づく校区割，児童の位置情報に基づく校区割，多数決法による校区割，最短距離法による校区割の 5 つを比較する．評価指標として，通学距離の平均および標準偏差を用いることで，提案手法の有効性を確認する．また，人口分布の動的変化に対応するために，複数パターンの人口分布を想定し，その結果の安定性を確認する．合成人口データを用いた比較実験の結果，提案手法の最短距離法が短い通学距離を達成でき，かつ人口分布の変化にも安定的であることを示している． |
| 書誌レコードID |
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収録物識別子タイプ |
NCID |
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収録物識別子 |
AN10505667 |
| 書誌情報 |
研究報告数理モデル化と問題解決（MPS）
巻 2024-MPS-147,
号 3,
p. 1-6,
発行日 2024-02-29
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| ISSN |
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収録物識別子タイプ |
ISSN |
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収録物識別子 |
2188-8833 |
| Notice |
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SIG Technical Reports are nonrefereed and hence may later appear in any journals, conferences, symposia, etc. |
| 出版者 |
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言語 |
ja |
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出版者 |
情報処理学会 |
IPSJ-MPS24147003.pdf (1.3 MB)
