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アイテム
集約トラフィックに対する帯域制御方式と利用可能帯域推定方式の提案
https://ipsj.ixsq.nii.ac.jp/records/190970
https://ipsj.ixsq.nii.ac.jp/records/190970c181708f-1ce4-4865-8d67-8fb0daeb65a1
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
|---|---|---|
IPSJ-MBL18088011.pdf (1.3 MB)
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Copyright (c) 2018 by the Information Processing Society of Japan
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| オープンアクセス | ||
| Item type | SIG Technical Reports(1) | |||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 公開日 | 2018-08-23 | |||||||||
| タイトル | ||||||||||
| タイトル | 集約トラフィックに対する帯域制御方式と利用可能帯域推定方式の提案 | |||||||||
| 言語 | ||||||||||
| 言語 | jpn | |||||||||
| キーワード | ||||||||||
| 主題Scheme | Other | |||||||||
| 主題 | IOT/通信システム | |||||||||
| 資源タイプ | ||||||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_18gh | |||||||||
| 資源タイプ | technical report | |||||||||
| 著者所属 | ||||||||||
| 三菱電機(株)／静岡大学 | ||||||||||
| 著者所属 | ||||||||||
| 静岡大学 | ||||||||||
| 著者所属(英) | ||||||||||
| en | ||||||||||
| Mitsubishi Electric Corporation / Shizuoka University | ||||||||||
| 著者所属(英) | ||||||||||
| en | ||||||||||
| Shizuoka University | ||||||||||
| 著者名 |
松田, 哲史
× 松田, 哲史
× 石原, 進
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| 論文抄録 | ||||||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||||||
| 内容記述 | ゲートウェイ装置 (以下，GW ) を介してベストエフォートサービスネットワークで接続される 2 拠点間で複数のアプリケーション (以下，APL ) が同時に通信を行うとき，2 拠点間通信の利用可能帯域が変動するため，高優先 APL の通信フローの受信レートが必要な通信帯域 (以下，必要帯域) 未満となる問題 (高優先通信帯域不足問題) が起き得る．この問題の対策として，GW が 2 拠点間通信の利用可能帯域を推定し，得られた利用可能帯域推定値に基づきパケットスケジューラを用いて通信フロー毎の送信帯域制御を行うことを考える．この時，利用可能帯域の推定値が推定誤差により真の利用可能帯域より大きくなる場合がある．このため，真の利用可能帯域が高優先 APL の必要帯域より大きい場合でも，高優先 APL の受信レートが必要帯域未満になることがある．本論文では，利用可能帯域推定処理から得られる情報を用いて受信レートの必要帯域に対する不足量を推定し，推定した不足量を補うようにフロー毎の割当送信帯域を制御することで高優先通信帯域不足問題の発生頻度を減らす帯域制御方式を提案する．また，利用可能帯域推定に必要な追加トラフィック量を従来手法より少なくできる利用可能帯域推定方式を提案する．仮想マシンで構築した仮想ネットワーク環境で提案方式を実行し，高優先通信帯域不足問題に対し，提案方式が従来方式より高い抑制効果を示すことを確認した． | |||||||||
| 書誌レコードID | ||||||||||
| 収録物識別子タイプ | NCID | |||||||||
| 収録物識別子 | AA11851388 | |||||||||
| 書誌情報 |
研究報告モバイルコンピューティングとパーベイシブシステム（MBL） 巻 2018-MBL-88, 号 11, p. 1-8, 発行日 2018-08-23 |
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| ISSN | ||||||||||
| 収録物識別子タイプ | ISSN | |||||||||
| 収録物識別子 | 2188-8817 | |||||||||
| Notice | ||||||||||
| SIG Technical Reports are nonrefereed and hence may later appear in any journals, conferences, symposia, etc. | ||||||||||
| 出版者 | ||||||||||
| 言語 | ja | |||||||||
| 出版者 | 情報処理学会 | |||||||||
