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ソフトウェア開発支援システムSDSSにおけるCASE統合化
https://ipsj.ixsq.nii.ac.jp/records/14025
https://ipsj.ixsq.nii.ac.jp/records/1402568d3bae4-03a3-4e31-96b0-a42ca171cf5b
名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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![]() |
Copyright (c) 1995 by the Information Processing Society of Japan
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オープンアクセス |
Item type | Journal(1) | |||||||
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公開日 | 1995-01-15 | |||||||
タイトル | ||||||||
タイトル | ソフトウェア開発支援システムSDSSにおけるCASE統合化 | |||||||
タイトル | ||||||||
言語 | en | |||||||
タイトル | CASE Integration in Software Development Support System SDSS | |||||||
言語 | ||||||||
言語 | jpn | |||||||
キーワード | ||||||||
主題Scheme | Other | |||||||
主題 | 論文 | |||||||
資源タイプ | ||||||||
資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||||
資源タイプ | journal article | |||||||
その他タイトル | ||||||||
その他のタイトル | ソフトウェア工学 | |||||||
著者所属 | ||||||||
松下通信工業(株)技術本部/現在,松江工業高等専門学校 | ||||||||
著者所属 | ||||||||
松下通信工業(株)技術本部 | ||||||||
著者所属 | ||||||||
松下通信工業(株)技術本部 | ||||||||
著者所属 | ||||||||
松下通信工業(株)技術本部 | ||||||||
著者所属(英) | ||||||||
en | ||||||||
Corporate Engineering Division, Matsushita. Communication Industrial Co., Ltd/Presently with Matsue National College of Technology | ||||||||
著者所属(英) | ||||||||
en | ||||||||
Corporate Engineering Division, Matsushita. Communication Industrial Co., Ltd | ||||||||
著者所属(英) | ||||||||
en | ||||||||
Corporate Engineering Division, Matsushita. Communication Industrial Co., Ltd | ||||||||
著者所属(英) | ||||||||
en | ||||||||
Corporate Engineering Division, Matsushita. Communication Industrial Co., Ltd | ||||||||
著者名 |
藤井, 諭
× 藤井, 諭
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著者名(英) |
Satoru, Fujii
× Satoru, Fujii
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論文抄録 | ||||||||
内容記述タイプ | Other | |||||||
内容記述 | マイコン組み込みシステムのソフトウェア開発において、開発の作業標準は定められていたが、成果物と直接つながらないため、普及はあまり進まない状況にあった。特に開発ドキュメントの作成は、従来から手作業が主体で、プログラミングやテストの作業とは遊離していた。設計工程からテストエ程までの一貫支援によって、開発作業標準の普及とドキュメント作成の効率化をはかることをねらいとして、ソフトウェア開発支援システムSDSS(SoftwareDevelopmentSupportSystem)の開発を行った。5年間にわたり、SDSSの現場への適用評価と・改良開発を繰り返した。その結果、延べ300ユーザ数、ピーク時で83プロジェクト、100ユーザ数の使用実績を得た。さらにNIST/ECMAが提唱するCASE標準化案に基づき、SDSSと市販ツールの融合連携による、CASE統合化システムを開発した。その結果、適用プロジェクトに固有のツールとSDSSツールの組み合わせを、少ない工数で実現できた。またCASE統合化技術の中で、SDSSをアプリケーション・ツールとして組み込み可能とし、将来への拡張性を確保した。 | |||||||
書誌レコードID | ||||||||
収録物識別子タイプ | NCID | |||||||
収録物識別子 | AN00116647 | |||||||
書誌情報 |
情報処理学会論文誌 巻 36, 号 1, p. 84-92, 発行日 1995-01-15 |
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ISSN | ||||||||
収録物識別子タイプ | ISSN | |||||||
収録物識別子 | 1882-7764 |