@techreport{oai:ipsj.ixsq.nii.ac.jp:00095322,
 author = {新井イスマイル and 福嶋徹 and 内藤岳史 and 土川洋史 and 比嘉信 and 釣健孝 and 佐々木智大 and 大島秀樹 and 渥美清隆 and 松野良信 and 千田栄幸 and 山田悟 and 今井一雅 and 牛丸真司 and 金山典世 and 仲野巧 and 寺元貴幸 and 脇山俊一郎 and 中尾充宏 and 村本健一郎},
 issue = {10},
 month = {Sep},
 note = {独立行政法人国立高等専門学校機構法の施行に伴い、平成 16 年 4 月 1 日に全国の国立高等専門学校 （以下、国立高専） が独立行政法人国立高等専門学校機構 （以下、高専機構） 1 法人に集約され、現在 51の国立高専を運営している。独法化前は各高専にて個別にネットワーク運用・調達が任されていたが、運営費交付金が毎年削減されることを考慮し、独法化後は高専機構のスケールメリットを活かした効率的なネットワーク運用・調達に挑戦している。本稿では、平成 24 年度までに得られた、(1) 歴史的 PI アドレスの集約による年間費用削減、(2) 機器・ソフトの一括調達による費用削減、(3) ノウハウ・人材の共有の成果について報告する。},
 title = {全国立高専1法人のスケールメリットI～歴史的PIアドレスの集約、機器・ソフトの一括調達、ノウハウ・人材の共有～},
 year = {2013}
}