WEKO3
アイテム
開発要員数とその誤差を考慮した工数見積もり方法
https://ipsj.ixsq.nii.ac.jp/records/94187
https://ipsj.ixsq.nii.ac.jp/records/9418760be9e7e-8f5d-4f08-b759-b8f54fb40b5d
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
|---|---|---|
|
|
Copyright (c) 2013 by the Information Processing Society of Japan
|
|
| オープンアクセス | ||
| Item type | SIG Technical Reports(1) | |||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 公開日 | 2013-07-10 | |||||||
| タイトル | ||||||||
| タイトル | 開発要員数とその誤差を考慮した工数見積もり方法 | |||||||
| 言語 | ||||||||
| 言語 | jpn | |||||||
| キーワード | ||||||||
| 主題Scheme | Other | |||||||
| 主題 | プロジェクト管理 | |||||||
| 資源タイプ | ||||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_18gh | |||||||
| 資源タイプ | technical report | |||||||
| 著者所属 | ||||||||
| 近畿大学 | ||||||||
| 著者所属 | ||||||||
| 奈良先端大学院大学 | ||||||||
| 著者所属 | ||||||||
| 奈良先端大学院大学 | ||||||||
| 著者所属(英) | ||||||||
| en | ||||||||
| Kinki University | ||||||||
| 著者所属(英) | ||||||||
| en | ||||||||
| Nara Institute of Science and Technology | ||||||||
| 著者所属(英) | ||||||||
| en | ||||||||
| Nara Institute of Science and Technology | ||||||||
| 著者名 |
角田雅照
門田暁人
松本健一
× 角田雅照 門田暁人 松本健一
|
|||||||
| 論文抄録 | ||||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||||
| 内容記述 | 数学的モデルに基づく工数見積もりでは,開発するソフトウェアの規模と生産性要因を説明変数として工数を見積もる.いくつかの先行研究では,開発要員数が工数見積もりモデルの説明変数として用いられている.要員数はプロジェクトの生産性との関連が強いことが指摘されており,要員数を説明変数として用いることにより,モデルの見積もり精度向上が期待できる.ただし,工数見積もり時における要員数は見積もり値であり,実績の要員数との誤差が生じることにより見積もり精度が低下する可能性がある.そこで本稿では要員数を用いた新たな見積もり方法を提案する.提案方法では,要員数が過去プロジェクト平均と比較して非常に小さいと見積もられた場合,要員数が小さいことを前提とするモデルを用いる.逆に,要員数が非常に大きいと見積もられた場合,要員数が大きいことを前提とするモデルを用いる.これらに当てはまらない場合,要員数を説明変数に含まないモデルを用いて工数を見積もる.評価実験において,要員数の誤差を実験的に変化させ,提案方法の見積もり精度を評価した.その結果,提案方法は要員数の誤差に対してロバストであり,特に要員数の誤差が不明な場合や誤差が大きい場合に有効に働くことがわかった. | |||||||
| 書誌レコードID | ||||||||
| 収録物識別子タイプ | NCID | |||||||
| 収録物識別子 | AN10112981 | |||||||
| 書誌情報 |
研究報告ソフトウェア工学(SE) 巻 2013-SE-181, 号 7, p. 1-6, 発行日 2013-07-10 |
|||||||
| Notice | ||||||||
| SIG Technical Reports are nonrefereed and hence may later appear in any journals, conferences, symposia, etc. | ||||||||
| 出版者 | ||||||||
| 言語 | ja | |||||||
| 出版者 | 情報処理学会 | |||||||