Google によるメール送信者のガイドライン設定が日本国内のメールセキュリティに与える影響の調査

• Item type: Symposium(1)
• 公開日: 2024-06-19
• タイトル: Google によるメール送信者のガイドライン設定が日本国内のメールセキュリティに与える影響の調査
• 言語: jpn
• 資源タイプ / 資源タイプ識別子: http://purl.org/coar/resource_type/c_5794
• 資源タイプ: conference paper
• 著者所属: 大阪公立大学
• 著者所属: 東京大学
• 著者所属: 東京大学
• 著者所属: 東京大学
• 著者所属: 東京大学
• 著者所属: 東京大学
• 著者所属: 国際電気通信基礎技術研究所
• 著者名: 近藤, 大嗣; 澁谷, 遊野; 山口, 利恵; 石原, 知洋; 関谷, 勇司; 中田, 登志之; 浅見, 徹
• 論文抄録 / 内容記述タイプ: Other
• 論文抄録 / 内容記述: Googleは，1日あたり約150億通ものGmailへの迷惑メールをブロックしているが，迷惑メールの手口が高度化してきている．そこで，Googleは2023年10月3日，Gmailアドレス（@gmail.comまたは@googlemail.comのアカウント）に対して送られる迷惑メールを除外するため，新たなメール送信者のガイドラインを設定した．このガイドライン中には，Sender Policy Framework, DomainKeys Identified Mail, Domain-based Message Authentication, Reporting, and Conformance のようなメール送信者認証有効化やマーケティングやプロモーション関連のメール配信のブロック（登録解除）に関する要件等が含まれている．多くの一般メールユーザがGmailアドレスを利用していることを考慮すると，メール送信者は確実にそのようなユーザに対してメールを送信するために，メール送信者のガイドラインへの対応を行う必要がある．筆者らは，Googleのような巨大メール事業者が設定するメール送信者のガイドラインが日本国内のメールセキュリティに与える影響を調査した．具体的には，日本DNSオペレーターズグループが公開するメールセキュリティに関するデータセットを基に，「Googleのメール送信者のガイドライン発表後，日本国内組織のメールセキュリティは向上したか？」，「メールセキュリティが向上した場合，どのような組織が影響を受けやすかったか？」という2つのリサーチクエスチョンを検証した．本稿では，Googleのメール送信者のガイドライン公表日である2023年10月3日から，そのガイドラインへの対応を行うための猶予期間の最終日である2024年1月31日までのデータセットを利用した．データセットの解析から，日本国内組織のメールセキュリティ向上が確認され，また特に2024年1月以降に大きく向上したことを確認した．また，銀行等の一般消費者へのサービスを提供する組織において，顕著なセキュリティの向上を確認した．2つのリサーチクエスチョンの検証から，Googleのような巨大メール事業者によるメール送信者のガイドライン設定はメールセキュリティ向上に寄与したと考えられる．
• 書誌情報: マルチメディア，分散，協調とモバイルシンポジウム2024論文集; 巻 2024, p. 447-457, 発行日 2024-06-19
• 出版者 / 言語: ja
• 出版者: 情報処理学会