Item type |
Magazine_02(1) |
公開日 |
2022-07-15 |
タイトル |
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タイトル |
デジタル化競争を勝ち抜くための標準戦略:招待論文:1.日本発のITサービスを支えるIT基盤のエネルギー効率指標の国際標準化 |
言語 |
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言語 |
jpn |
キーワード |
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主題Scheme |
Other |
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主題 |
デジタルプラクティスコーナー |
資源タイプ |
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資源タイプ識別子 |
http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 |
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資源タイプ |
article |
ID登録 |
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ID登録 |
10.20729/00218785 |
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ID登録タイプ |
JaLC |
著者所属 |
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東京大学/(株)日立製作所 |
著者所属 |
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(株)日立製作所 |
著者所属 |
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(株)日立製作所 |
著者所属 |
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(株)日立製作所 |
著者名 |
五十嵐, 和人
大田原, 実
原, 聖宣
吉野, 松樹
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論文抄録 |
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内容記述タイプ |
Other |
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内容記述 |
IoTの浸透などに伴って蓄積されるデータは増大し,それらデータの分析等の需要拡大によって,データ処理にかかわる消費電力量は増加している.一方で,脱炭素社会の実現が課題となっているように,IT分野においても省エネルギー化が求められている.筆者らは,これまで注目されていたハードウェアのみならず,データ処理に使用するミドルウェアを含めたプラットフォームとしての省エネルギー化を進めるために,世界共通の物差しとして使用可能なエネルギー効率指標の規格開発を進めてきた.本指標は,ITにかかわる効率指標を開発しているISO/IEC JTC 1/SC 39に提案し,2021年に国際標準規格ISO/IEC 23544 Application Platform Energy Effectiveness (APEE)として発行された.APEEは,データ処理に限定せず,より一般にITサービスを対象とすること,さらに,ハードウェアだけではなくOSやミドルなどのソフトウェアまで含めたプラットフォームを対象とすることの2点を特徴としたエネルギー効率指標である.規格開発においては,SC 39に参加している各国の委員に対して指標の必要性を伝えることが課題となった.そこで,ソフトウェアを工夫することによりエネルギー効率が改善することを,測定の実例を示す等の工夫を凝らし,各国の主要な委員を訪問しての丁寧な説明を繰り返し実施した.これらの対応によって,徐々に,省エネルギー化におけるソフトウェアの重要性が伝わり,本指標への賛同を得ることができた.また,エネルギー効率の算出に必要な消費電力量の測定方法を決めることも課題となり,規格の活用場面を想定し,最適な方法を選択した.本稿では,規格開発に直面した,上記の課題と対応策を紹介する. |
書誌レコードID |
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収録物識別子タイプ |
NCID |
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収録物識別子 |
AN00116625 |
書誌情報 |
情報処理
巻 63,
号 8,
p. d1-d11,
発行日 2022-07-15
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