@techreport{oai:ipsj.ixsq.nii.ac.jp:00216553,
 author = {高須賀, 将秀 and 呉, 偉 and 柳浦, 睦憲},
 issue = {7},
 month = {Feb},
 note = {近年,道路等のインフラ設備の老朽化は深刻な社会問題となっており,補修工事が日々行われている.そのような工事には立会者が必要であるが,複数の工事への立会者の割当を定める際には様々な業務要件を考慮しなければならず,高度な技能を有する手配者によって割当が行われていた.この工事立会者手配業務に対し,以前我々は実用的な手配結果を算出可能な数理モデルを提示し,実業務への導入を行った.その数理モデルを用いた運用を続けた結果,各立会者に割り当てられる工事件数を今より大きくしたいという新しい要望があがった.本研究では,そのような要望に応える実践的な手法を得るため,制約生成法に基づく数理モデルや,集合被覆アプローチに基づく数理モデルに対して汎用ソルバーを用いて求解する手法の比較検証を行う.計算実験により,立会者に割り当てる工事件数が大きい場合でも,それらの手法によって現実的な時間で良質の解を得ることを確認した.},
 title = {工事立会者手配問題に対する制約生成法および集合被覆アプローチ},
 year = {2022}
}