分散個体群を認証するための秘密分散法要件の一検討

• Item type: Symposium(1)
• 公開日: 2020-06-17
• タイトル: 分散個体群を認証するための秘密分散法要件の一検討
• 言語: jpn
• キーワード / 主題Scheme: Other
• キーワード / 主題: サイバーセキュリティ
• 資源タイプ / 資源タイプ識別子: http://purl.org/coar/resource_type/c_5794
• 資源タイプ: conference paper
• 著者所属: 中央大学研究開発機構／セキュアIoTプラットフォーム協議会
• 著者所属: 学校法人中央大学研究開発機構
• 著者所属: 中央大学研究開発機構
• 著者所属: セキュアIoTプラットフォーム協議会
• 著者所属: セキュアIoTプラットフォーム協議会
• 著者所属: セキュアIoTプラットフォーム協議会
• 著者所属: セキュアIoTプラットフォーム協議会
• 著者所属: 中央コリドーICT 推進協議会
• 著者所属: 学校法人中央大学研究開発機構／セキュアIoTプラットフォーム協議会
• 著者名: 山澤, 昌夫; 五太子, 政史; 山本, 博資; 松本, 義和; 白水, 公康; 豊島, 大朗; 瀬瀬, 考平; 近藤, 健; 辻井, 重男
• 論文抄録 / 内容記述タイプ: Other
• 論文抄録 / 内容記述: 近年，5G のサービスの開始や，データ管理・流通の重要性やサプライチェーンリスクへの対応などの必要性が増大していること等，環境の変化が著しい．IoT 機器の脆弱性については，セキュリティ・バイ・デザインの考えのもと製造段階からの IoT 機器のセキュリティ機能埋込み，と言う考え方が重要とされている．セキュア IoT プラットフォーム協議会と中央大学研究開発機構は， IoT 機器の真正性を担保するトラストアンカー(TA) の埋込み，ライフサイクルマネジメント（LCM) に関する実装方式の開発，普及の推進活動を行っている．その中核となるのが，IoT 機器の真正性を担保する TA であるが， その認証機能における機能力は，装置を構成する要素個々まで及ぶものではない．しかし，IoT 機器におけるこれまでのインシデント例からは，装置の構成要素それぞれについても，真正性を担保する仕組みが求められている現状である．全ての部品がルートオブトラスト (ROT) をもち，TA が検証できるのであればよいが，そうでない時の対策が望まれる. 本論文では，TA に結びつけた秘密情報を秘密分散法により分割し，分散片を各部品へ配置し，分散片による検証機能のカバー範囲拡大施策を提案している．
• 書誌情報: マルチメディア，分散協調とモバイルシンポジウム2120論文集; 巻 2020, p. 688-692, 発行日 2020-06-17
• 出版者 / 言語: ja
• 出版者: 情報処理学会