@techreport{oai:ipsj.ixsq.nii.ac.jp:00185932,
 author = {六平, 豊 and 中村, 嘉隆 and 稲村, 浩},
 issue = {23},
 month = {Feb},
 note = {災害発生時には,気象庁や地方公共団体などが緊急地震速報や津波警報などの緊急速報を端末 (User Equipment : UE) に配信している.しかし,大規模災害等が原因で一部の携帯電話基地局 (evolved Node B : eNB) が機能停止しているような環境では,すべての端末へ緊急速報を配信することが困難である.我々はこれまでに,Long Term Evolution (LTE) の標準で定められている Earthquake and Tsunami Warning System (ETWS) の規格に Device to Device (D2D) 通信規格である Proximity Services (ProSe) を統合し,ETWS の配信エリアを拡大させる同報配信システムを提案してきた.しかし,配信範囲に制限を与えていないため,緊急速報メッセージの通信過多が発生してしまう.本稿では,既存手法の到達率を維持しつつ配信範囲を制御可能な緊急速報の配信エリア拡大手法を提案し,通信量削減の寄与について,シミュレーションで比較評価を行う.},
 title = {Proximity Servicesを統合した災害時同報配信システムにおける通信量削減に関する検討},
 year = {2018}
}