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アイテム
OSインタフェース検定システム
https://ipsj.ixsq.nii.ac.jp/records/14490
https://ipsj.ixsq.nii.ac.jp/records/144905aea5c43-8796-4cd8-8c2d-93d7cf7c5c56
名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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![]() |
Copyright (c) 1993 by the Information Processing Society of Japan
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オープンアクセス |
Item type | Journal(1) | |||||||
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公開日 | 1993-05-15 | |||||||
タイトル | ||||||||
タイトル | OSインタフェース検定システム | |||||||
タイトル | ||||||||
言語 | en | |||||||
タイトル | OS Interface Validation System | |||||||
言語 | ||||||||
言語 | jpn | |||||||
キーワード | ||||||||
主題Scheme | Other | |||||||
主題 | 論文 | |||||||
資源タイプ | ||||||||
資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||||
資源タイプ | journal article | |||||||
その他タイトル | ||||||||
その他のタイトル | ソフトウェア工学 | |||||||
著者所属 | ||||||||
日本電信電話(株)NTT交換システム研究所 伝達ソフトウェア研究部 | ||||||||
著者所属 | ||||||||
日本電信電話(株)NTT情報通信網研究所 網オペレーション研究部 | ||||||||
著者所属 | ||||||||
日本電信電話(株)NTT情報通信網研究所 網オペレーション研究部 | ||||||||
著者所属(英) | ||||||||
en | ||||||||
Transport Switching Software Laboratory, NTT Communication Switching Laboratories, Nippon Telegraph and Telephone Corporation | ||||||||
著者所属(英) | ||||||||
en | ||||||||
Network Operations Laboratory, NTT Network Information Systems Laboratories, Nippon Telegraph and Telephone Corporation | ||||||||
著者所属(英) | ||||||||
en | ||||||||
Network Operations Laboratory, NTT Network Information Systems Laboratories, Nippon Telegraph and Telephone Corporation | ||||||||
著者名 |
竹中, 市郎
× 竹中, 市郎
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著者名(英) |
Ichiro, Takenaka
× Ichiro, Takenaka
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論文抄録 | ||||||||
内容記述タイプ | Other | |||||||
内容記述 | アプリケーションプログラム(AP)の移植性を確保するためには、オペレーティングシステム(OS)インタフェースの標準化とともに、製品として実現されたOSが標準仕様に準拠していることを検証することが重要である。既にPOSIX、シグマOSに対しOSインタフェースの検定(Validation または Conformance Testing)が実施されている。これらのインタフェース規定においては、製品が標準仕様に含まれない機能を持つこと(機能過多)を許容している。このため検定もテストスイート(テストプログラムの集合)の実行により標準仕様との照合を行う方法(機能検定)が用いられており、機能過多の検出は行っていない。しかし、例えばCTRONのように機能過多を許容しないインタフェース規定の場合には、この方法のみでは十分な検定ができない。また、機能検定においては、どこまで厳密にテストを行うべきかという問題がある。本論文では、上記問題点に対しそれそれ、機能過多を検出する方法としてドキュメント検定の採用、検定精度の定量的評価法として、システムコールの入力パラメータ値の組合せに基づく16のレベルを定義し、レベルに応じたテスト項目選定法を提案している。これらを適用したCTRON検定システムの構成と実現方法および検定実施結果を分析し、本提案が当初狙いとしたAPの移檀性確保に効果があることを示す。 | |||||||
書誌レコードID | ||||||||
収録物識別子タイプ | NCID | |||||||
収録物識別子 | AN00116647 | |||||||
書誌情報 |
情報処理学会論文誌 巻 34, 号 5, p. 1107-1116, 発行日 1993-05-15 |
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ISSN | ||||||||
収録物識別子タイプ | ISSN | |||||||
収録物識別子 | 1882-7764 |