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関数ポインタの使用有無に着目したIntel CETによる攻撃ガジェット削減
https://ipsj.ixsq.nii.ac.jp/records/204689
https://ipsj.ixsq.nii.ac.jp/records/204689bcc29e6b-7e54-46e8-9900-e9dea982a069
名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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![]() |
Copyright (c) 2020 by the Information Processing Society of Japan
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オープンアクセス |
Item type | SIG Technical Reports(1) | |||||||||||
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公開日 | 2020-05-21 | |||||||||||
タイトル | ||||||||||||
タイトル | 関数ポインタの使用有無に着目したIntel CETによる攻撃ガジェット削減 | |||||||||||
言語 | ||||||||||||
言語 | jpn | |||||||||||
キーワード | ||||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||||
主題 | セキュリティ | |||||||||||
資源タイプ | ||||||||||||
資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_18gh | |||||||||||
資源タイプ | technical report | |||||||||||
著者所属 | ||||||||||||
慶應義塾大学 | ||||||||||||
著者所属 | ||||||||||||
慶應義塾大学 | ||||||||||||
著者所属 | ||||||||||||
慶應義塾大学 | ||||||||||||
著者所属(英) | ||||||||||||
en | ||||||||||||
Keio University | ||||||||||||
著者所属(英) | ||||||||||||
en | ||||||||||||
Keio University | ||||||||||||
著者所属(英) | ||||||||||||
en | ||||||||||||
Keio University | ||||||||||||
著者名 |
伊東, 拓海
× 伊東, 拓海
× 石黒, 健太
× 河野, 健二
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論文抄録 | ||||||||||||
内容記述タイプ | Other | |||||||||||
内容記述 | C/C++ で記述されたアプリケーションの制御フローをのっとる攻撃が増えている.攻撃者はメモリ上の関数ポインタの値を不正に書き換えることで,ガジェット(gadget)と呼ばれるアプリケーション内のコード片をつなぎ合わせた攻撃コードを実行する.ガジェットとして利用できるコード片を関数単位に限定するハードウェア支援の 1 つにIntel CET(Control-flow Enforcement Technology)がある.Intel CET を利用しても全ての関数をガジェットとして利用できるため,チューリング完全であることが指摘されている.本論文では関数ポインタを介して呼び出されることのない関数をガジェットとして利用できなくする手法を示す.シンボル情報をストリップしたバイナリを解析し,関数ポインタ経由で呼び出されることのない関数や,オブジェクト生成の行われていないクラスの仮想関数などをガジェットとして利用できないようにする.C/C++ で書かれたライブラリに対して本方式を適用したところ,54% 程度利用可能なガジェットを減らすことができた. | |||||||||||
書誌レコードID | ||||||||||||
収録物識別子タイプ | NCID | |||||||||||
収録物識別子 | AN10444176 | |||||||||||
書誌情報 |
研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) 巻 2020-OS-149, 号 6, p. 1-8, 発行日 2020-05-21 |
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ISSN | ||||||||||||
収録物識別子タイプ | ISSN | |||||||||||
収録物識別子 | 2188-8795 | |||||||||||
Notice | ||||||||||||
SIG Technical Reports are nonrefereed and hence may later appear in any journals, conferences, symposia, etc. | ||||||||||||
出版者 | ||||||||||||
言語 | ja | |||||||||||
出版者 | 情報処理学会 |