| Item type |
SIG Technical Reports(1) |
| 公開日 |
2019-01-17 |
| タイトル |
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タイトル |
まち歩き型の情報収集に対応した防災マップづくり一貫支援システムの効果 |
| 言語 |
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言語 |
jpn |
| キーワード |
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主題Scheme |
Other |
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主題 |
GN |
| 資源タイプ |
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資源タイプ識別子 |
http://purl.org/coar/resource_type/c_18gh |
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資源タイプ |
technical report |
| 著者所属 |
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和歌山大学大学院システム工学研究科 |
| 著者所属 |
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和歌山大学システム工学部 |
| 著者所属 |
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和歌山大学システム工学部 |
| 著者所属 |
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和歌山大学災害科学教育研究センター |
| 著者所属(英) |
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en |
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Graduate School of Systems Engineering, Wakayama University |
| 著者所属(英) |
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en |
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Faculty of Systems Engineering, Wakayama University |
| 著者所属(英) |
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en |
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Faculty of Systems Engineering, Wakayama University |
| 著者所属(英) |
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en |
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Center for Education and Research of Disaster Science |
| 著者名 |
榎田, 宗丈
吉野, 孝
江種, 伸之
今西, 武
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| 論文抄録 |
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内容記述タイプ |
Other |
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内容記述 |
東日本大震災では，行政自体が被災したことにより 「公助の限界」 が明らかとなり，自助，共助および公助がうまくかみあわないと大規模広域災害後の災害対策がうまく働かないことが認識された．防災においては機関に頼った公助ではなく，一般住民の自助や共助の必要性が確認されている．防災意識の向上や自分の住む地域の理解を目的としたまち歩き型の防災マップづくりが，日本各地で行われている．防災マップづくりは，参加者の防災意識の向上に貢献することが確認されており，地域コミュニティにおける自助，共助の能力向上が期待できる．そこで，我々は，まち歩き型の防災マップづくりを支援するシステム 「あがらマップ」 を開発している．我々が 2017 年 4 月に行った防災マップづくり実験では，実験場所の非居住者である学生を主体としており，地域住民を主体とした実験は行っていない．また，この実験で得られた防災情報は，学生たちの知識や経験ではなく，ガイド役の地域住民の知識や経験によるものが多い．そのため，今後，あがらマップを使った地域住民を主体とした実験を計画している．本稿では，非居住者の学生のみによる研究室内実験の結果について述べ，地域住民を主体とした実験とで予想される違いに関して検証する． |
| 書誌レコードID |
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収録物識別子タイプ |
NCID |
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収録物識別子 |
AA12628327 |
| 書誌情報 |
研究報告コンシューマ・デバイス＆システム（CDS）
巻 2019-CDS-24,
号 41,
p. 1-6,
発行日 2019-01-17
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| ISSN |
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収録物識別子タイプ |
ISSN |
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収録物識別子 |
2188-8604 |
| Notice |
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SIG Technical Reports are nonrefereed and hence may later appear in any journals, conferences, symposia, etc. |
| 出版者 |
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言語 |
ja |
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出版者 |
情報処理学会 |
IPSJ-CDS19024041.pdf (2.3 MB)
