Item type |
SIG Technical Reports(1) |
公開日 |
2016-01-14 |
タイトル |
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タイトル |
災害時支援システム“あかりマップ”の地域住民による防災マップ作成への適用 |
言語 |
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言語 |
jpn |
キーワード |
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主題Scheme |
Other |
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主題 |
知識抽出・災害時支援 |
資源タイプ |
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資源タイプ識別子 |
http://purl.org/coar/resource_type/c_18gh |
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資源タイプ |
technical report |
著者所属 |
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和歌山大学大学院システム工学研究科 |
著者所属 |
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静岡大学大学院総合科学技術研究科 |
著者所属 |
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和歌山大学システム工学部 |
著者所属 |
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和歌山大学システム工学部 |
著者所属(英) |
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en |
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Graduate School of Systems Engineering, Wakayama University |
著者所属(英) |
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en |
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Graduate School of Integrated Science and Technology, Shizuoka University |
著者所属(英) |
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en |
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Faculty of Systems Engineering, Wakayama University |
著者所属(英) |
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en |
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Faculty of Systems Engineering, Wakayama University |
著者名 |
濵村, 朱里
福島, 拓
吉野, 孝
江種, 伸之
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論文抄録 |
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内容記述タイプ |
Other |
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内容記述 |
多くの市町村がハザードマップや防災マップを発行しているが,保管率や利用率は低い傾向にある.そこで電子媒体を利用したハザードマップや防災マップを提供および作成を支援するシステムが多く存在する.また防災マップの作成プロセスは,地域の人同士の交流や連携を支援するために利用できると言われている.そこで,災害発生前から利用可能なオフライン対応型災害時避難支援システム 「あかりマップ」 を利用し,地域の防災マップを作成する実験を行い,防災マップ作成における利用可能性や問題点などを考察した.本研究の貢献は以下の 3 点にまとめられる.(1) 高齢者はスマートフォン端末の利用に抵抗を感じていても,慣れている人と協同でシステムを利用することで,スマートフォン端末への抵抗感が低下する.(2) 知り合いである他の利用者のポイント獲得状況が把握できることは,システムの利用を促進できる可能性がある.(3) 地域住民が防災マップを作ることにより,地域住民にしか気づけない避難支援情報が登録され,地域内外の人に役立つ防災マップが作成可能である. |
書誌レコードID |
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収録物識別子タイプ |
NCID |
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収録物識別子 |
AA12628338 |
書誌情報 |
研究報告デジタルコンテンツクリエーション(DCC)
巻 2016-DCC-12,
号 38,
p. 1-8,
発行日 2016-01-14
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ISSN |
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収録物識別子タイプ |
ISSN |
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収録物識別子 |
2188-8868 |
Notice |
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SIG Technical Reports are nonrefereed and hence may later appear in any journals, conferences, symposia, etc. |
出版者 |
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言語 |
ja |
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出版者 |
情報処理学会 |