日本的グループ意思決定支援方式

• Item type: National Convention(1)
• 公開日: 1989-03-15
• タイトル: 日本的グループ意思決定支援方式
• タイトル / 言語: en
• タイトル: A Group Decision Support Method for Japanese Management
• 言語: jpn
• 資源タイプ / 資源タイプ識別子: http://purl.org/coar/resource_type/c_5794
• 資源タイプ: conference paper
• 著者所属: 日本電気(株)C&Cシステム研究所
• 著者所属: College of Business and Economics, University of Kentucky
• 著者所属: College and Graduate School of Business, University of Texas at Austin
• 著者所属(英): en
• 著者所属(英): C&C Systems Research Laboratories, NEC Corporation
• 著者所属(英): en
• 著者所属(英): College of Business and Economics. University of Kentucky
• 著者所属(英): en
• 著者所属(英): College and Graduate School of Business, University of Texas at Austin
• 論文抄録 / 内容記述タイプ: Other
• 論文抄録 / 内容記述: 日本の組織環境に適合した、コンピュータを利用したグループ意思決定支援方式について述べる。近年の日本のめざましい経済発展に伴い、日本的経営や日本的意思決定方式が欧米や東南アジア諸国に注目されている。日本的意思決定は、特に重要案件に関しては根回し・稟議というステップを踏み、グループのコンセンサスに基づく決定という形をとることが大きな特徴である。グループ意思決定の主な長所は、(1)多数の人が決定に参加するため、決定の質が向上し、決定事項が速やかに実行される、(2)決定参加者の志気があがる、(3)決定の責任が分散する、(4)関係者の意見が反映された案となり得る、ことである。一方、短所は、(1)多数の人の意見を調整して、適切な案を選択することが困難、(2)最終決定がなされるまでに非常に時間がかかる、などである。根回し・稟議に基づくグループ意思決定は日本の組織では一般的であるが、非定型的・非構造的であるため、機械による支援が困難と考えられてきた。そのため、コンピュータ等による支援システムは今まであまり研究されていない。しかし、今日、価値の多様化、社会の複雑化が進展する中で、意思決定の適切性と効率が求められている。そこで、従来の日本的グループ意思決定の基本的方式を変更することなく、立案者が適切な案を選択し反対者を説得することをコンピュータにより支援する日本的グループMCDM(Multiple Criteria Decision Method)法を提案する。
• 書誌レコードID / 収録物識別子タイプ: NCID
• 書誌レコードID / 収録物識別子: AN00349328
• 書誌情報: 全国大会講演論文集; 巻 第38回, 号 応用, p. 1859-1860, 発行日 1989-03-15
• 出版者 / 言語: ja
• 出版者: 情報処理学会